経営戦略 1０. 金が金を生むのです
キャッシュフロー経営は現金の収支を重視した経営のことです。帳簿上の利益より手元の現金の出入りに目を向けることは資金繰りを最優先した経営手法と言えるでしょう。経営者の心のゆとりは現金に困らないことを考えると「ゆとり経営」にあります。メリットは他に黒字倒産を避けられること、借り入れの返済資金の確保、千載一遇のチャンスが訪れた時に投資することができるなどがあげられます。
経営戦略 
経営者マインド ９．夢は大きい方がいい
「棒ほど願って針ほど叶う」ということわざにあるように夢と結果の間にはギャップが生じるのが現実社会です。だとするなら夢は大きい方がいいと思うのは必然と言えるでしょう。夢の実現には相当の手段が必要です。手段とは夢を実現するための具体的な目標や計画です。目標や計画は個別のものが必要です。言い方を換えれば、商品、設備、技術、人材、市場、資金、立地条件などテーマ別に必要なのです。
人材 8．トップの背中を見て育つ！
トップは社員にとってリスペクトする存在です。特に中小零細企業では身近な存在だけに社員はいつの間にか振る舞いや行動を真似るものです。「学ぶ」の語源は古語の「真似ぶ（まねぶ）」であるという説は有力です。かくして社員はいつの間にかトップの背中を見て育つものです。トップはトップとしてやるべきことをやることによってトップのあるべき姿を見せることが社員教育の重要な一つと言えるのではないでしょうか。
経営者マインド 7．すべては自信を持つことです
成功と自信には因果関係はあるようです。そして自信を持ち続けるためには結果を出し続けることです。自信を持つためには目標を立ててその目標を達成し続けることを習慣にすることです。最初は等身大の目標を立ててそれを達成したら、次により高めの目標を立てて達成するのです。いつの間にか目標は達成するのが当たり前になっている自分を発見した時、あなたの自身は本物になっていることでしょう。
マネジメント 6．こうしてコレダケやりなさい
「できるだけがんばろう」は「がんばったけれどダメだった」という精神論で終わる可能性があります。これに対して目標数値と達成するための手段を決めた「コレダケがんばろう」は科学的と言えるでしょう。「できるだけがんばるという」動機主義に対し「こういう方法でコレダケがんばった」という結果主義は情緒的経営から科学的経営への脱皮でもあるのです。
人材 5.ヤル気に火をつけろ！
経営幹部に求められるのは社員のヤル気に火をつけるリーダーシップです。業績不振の企業に見られる、社員の心を動かせるリーダーの少ない企業は「指示待ち人間」の多い組織と言えるでしょう。経営幹部は社員に対して単に指示命令を発するだけではなく、動機づけのできる力、相手を能動的な人間に変える近あを持つことが求められるのです。言い方を換えれば真のリーダーは社員のヤル気に火をつけられる人間です。
情報 4．決断力をつけなさい
経営者の意思決定が「孤独な賭け」であるのは意思決定に正しい公式はないからです。経営者が正しい意思決定をするためには決断力に加えて意思決定を支える情報力によるものです。しかもその情報は正しく精緻で応用性に富んでいる形で経営者の頭の中に入っていなければならないのです。経営者はときには即断即決が求められるからです。経営の情報の多くは言葉と数字です。この二つを組み合わせて豊かで正確な情報が紡ぎ出されるのです。
人材 3．社員のヤル気
成長する会社の共通点は社員のモチベーションが高いことです。そのような会社にするにはどうすればよいのか。1つ目はトップがビジョンを持つことです。トップが自らの言葉で夢を語ることです。社員に動機づけのできるトップは夢を共有できるトップです。2つ目にトップが信頼される存在であることです。信頼されるためには言っていることとやっていることが一致していることです。信頼されるトップは「言行一致」で「有言実行」の人です。
経営者マインド 2．憂さ晴らしの方法教えますになることです
経営者の抱える。ストレスは大きなものがあります。このストレスを乗り切る方法の一つは「気分転換」でしょう。趣味やスポーツなどでしばしの間経営のことを忘れることは有意義なことです。次にできるだけ「楽天家」になることです。「神はまだ俺を試そうとしている」「苦労の末の美酒を味わってやろう」「命まで取られるわけではない」などなど自分をポジティブにする言葉を用意しておくこともストレス対策の一つではないでしょうか
マネジメント 1．1人当たりの稼ぎが大事です
経営者であれば売上高や利益などの経営実績を同業他社と比較することは多いと思います。私はヒト、モノ、カネの経営資源の中で最も重要な資源はヒトだと思います。とするなら経営実績の表示は積極的に1人当たりの数値を用いるべきではないでしょうか。労働生産性や労働装備率は多用されているようですが、売上高、純利益に加えて資産や負債も可能な限り1人当たりで表したいものです。提案制度のある企業では1人当たりの提案数も気のなる項目です。